[caption id="attachment_15393" align="alignleft" width="300"] 9月26日のオープニングセレモニーで行われたテープカット[/caption]
高速道路調査会主催、NEXCO東日本、NEXCO中日本、NEXCO西日本共催、国土交通省、土木学会、地盤工学会、プレストレストコンクリート工学会、日本コンクリート工学会後援「ハイウェイテクノフェア2024~高速道路を支える最先端技術」が9月26、27日の両日、東京・有明の東京ビッグサイト西1・2ホールで開催された。高速道路インフラを将来世代に繋いでいくためリニューアルプロジェクトが社会的課題と指摘される中、今回で20回目を迎えた同フェアには過去最大規模の337者が出展した。2日間の来場者は1万9939人と前年を上回り、オンライン展(9月19日~10月17日)来場者5360人を加えると総計2万5299人が来場。前年度比18%増と大幅の来場者増となった。
過去最大337者・団体出展
リアル、オンラインで計2万5299人来場 維持・更新、働き方改革へ新技術
テクノフェア初日の9月26日、開会に先立ちオープニングセレモニーが行われ、高速道調査会の長尾哲理事長、東日本の由木文彦社長、中日本の縄田正社長、西日本の芝村善治社長、日本高速道路保有・債務返済機構の高松勝理事長、出展企業を代表して清水建設の池田謙太郎副社長が登壇。長尾理事長が「現在、管理の時代を迎え、異業種交流等を通じて技術研鑽を重ねていくため、今後も皆さんの英知を結集し、取り組んでいきたい」と挨拶した。
続いて、共催の高速道路会社を代表して東日本の由木社長が「高速道路は365日、24時間、最先端の技術サービスを提供している。日々バージョンアップしていくのが宿命と言えるが、テクノフェアは課題解決に繋げる重要な場となっている」と挨拶。「1月に能登半島地震があり、また自然災害が激甚化・頻発化する傾向から、強靱なインフラとして高速道路への社会的使命が強くなっている。カーボンニュートラル、EV、AIなど高度化する新しい要請に対応していくか問われている」として、テクノフェアを起点とした更なる業界連携を呼びかけた。
また、高速道路機構の高松理事長は「課題となる人手不足、働き方改革等に対応していくためには技術革新は不可欠。テクノフェアに一堂に会される各社の技術は、日本の社会インフラを支える大きな力になる」と挨拶。テクノフェアによる技術力の発信に期待を寄せた。
会場内は出展者337社の趣向を凝らしたブース・パネルが並んだ。「土光・橋梁・トンネル・舗装等」「調査・点検・診断・モニタリングシステム」「施設関係(照明・通信・電機・機械・環境技術等)」「安全施設・標識・規制機材等」の分野ごとに注目の製品・システムが披露された。